コラム

派遣会社のエンジニアを利用するメリットとデメリットは?料金・相場は?

2021年03月25日
エンジニアの種類

即戦力のエンジニアを確保する方法として、派遣会社が派遣してくれるエンジニアを活用する手段があります。

短期から中期まで期間に応じて、また設計から試験まで工程に応じて、経験豊富なエンジニアを活用することができます。

自社要員だけではまかないきれない技術力を補うために効果的です。

派遣会社からエンジニアを確保する上で、注意すべき点はあるのでしょうか。

ここでは、派遣エンジニアの種類や料金の相場、メリット・デメリット、注意点などを紹介します。

派遣エンジニアとは?

派遣エンジニアとは、派遣会社に登録・在籍しており、派遣先の企業でエンジニア業務に携わる人材のことを言います。

派遣社員と派遣先企業の間に雇用契約はありませんが、指揮命令は、派遣先企業が派遣社員に直接行うことができます。

派遣エンジニアの種類

システムエンジニア

プログラミング言語を用いてシステム開発に携わるエンジニアです。

エンジニアというと、システムエンジニアを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。

要件定義から設計、製造、試験までを担当します。

システムリリース後も運用・保守の対応を行います。

プログラミング言語以外にも、サーバー、データベース、ネットワークなどの知識も幅広く必要です。

サーバーエンジニア

システムの規模に合わせたサーバーの台数や構成を設計し、運用していくエンジニアです。

OSや必要なアプリケーションのインストールと設定を行います。

セキュリティに関する知識のほか、最近ではクラウドの活用が進んでいるため、クラウドの知識も必要です。

データベースエンジニア

システムの根幹となるデータを取り扱うエンジニアです。

データベースの設計、開発、管理を行います。

データベース製品を専門に扱うエンジニアは少ないですが、近年ビッグデータという概念やデータサイエンティストといった職種も出始め、将来的に需要が高まることが予想されます。

さまざまなRDBMS(データベース管理システム)製品の知識が必要です。

ネットワークエンジニア

ルーターやスイッチングハブ、ロードバランサの設置、ファイアウォールの設定などネットワーク構築全般を行うエンジニアです。

設計から構築、運用・保守まで携わります。

システムエンジニアからキャリアチェンジする人もいます。

派遣エンジニアの料金・相場

派遣エンジニアの料金は、職種、経験、ポジションによって異なります。

また、スキルを図るのは非常に難しいため、実務経験の年数などで判断する場合も多いです。

派遣エンジニアの料金相場は、厚生労働省が出している平均派遣料金によってわかります。

派遣料金とは、派遣先が派遣元へ支払う金額です。

このため、一般的な派遣エンジニアに支払われる金額の平均値と考えて問題ありません。

情報処理・通信技術者の平均派遣料金は、30,389円(※)です。

<派遣料金> (円)

  無期雇用 派遣労働者 有期雇用 派遣労働者
情報処理・通信技術者 31,392(※) 26,908(※)

 

無期雇用の派遣労働者の方が高額な費用になり、有期雇用の派遣労働者の方が低額な費用になる傾向にあります。

これは、無期雇用である方が、その会社で長く働く傾向にあるために費用が高額化しやすく、有期雇用の場合は期限が予め定められているために、金額がもともと決まっているなどの要因で低額になっていると考えられます。

しかし、これはあくまで平均値であり、勤務時間もエンジニアによって様々であるので、この程度の費用で派遣エンジニアに依頼できるわけではありません。

実際に、上級者のエンジニアや一人で複数言語を扱うことができるエンジニアなどであれば、平均料金を大きく上回ることもあります。

※参考:平成30年度 労働者派遣事業報告書の集計結果

派遣会社から派遣エンジニアを活用するメリット・デメリット

派遣会社から派遣エンジニアを活用するメリット・デメリット

派遣会社から派遣エンジニアを活用するメリット

即戦力を確保できる

派遣エンジニアの場合、複数のプロジェクトを経験して、幅広い知識やスキルを身につけていることが多いです。

プロジェクトへの参画当初に、業務の流れや企業風土などに慣れてもらえば、早い段階で現場に馴染むことができるでしょう。

経験値の高いエンジニアには、将来的にリーダー的な役割を任せることも期待できます。

同一の派遣会社内で教育を行ってもらえる

派遣会社からすると、新人エンジニアに早く現場に出て活躍してもらいたいという思いがあります。

そのような場合、ベテランエンジニアと新人エンジニアとを、一緒に派遣するよう提案してくることもあります。

新人エンジニアの派遣費用は、はじめは安く抑えることができ、教育は派遣会社のベテランエンジニアに任せることができます。

そのため、自社の社員の負担は少なくて済むでしょう。

必要なタイミングで必要な期間だけ契約できる

「急な退職者が出て、プロジェクトに必要な人員が足りなくなってしまった。

来月から3ヶ月だけエンジニアが欲しい」という場合にも、派遣会社であれば、適切なエンジニアをアサインしてくれるでしょう。

派遣会社の担当営業がいるので、採用業務の負担が減る

採用担当者は、派遣会社の担当営業に必要なスキルやポジションなどを伝えれば、担当営業が最適な人材を提案してくれます。

採用業務の負担減になり、結果的に採用費用の削減につながるでしょう。

また、活用後もエンジニアに対する要望などがあれば、担当営業がフォローしてくれます。

派遣会社から派遣エンジニアを活用するデメリット

参画当初は教育コストがかかる

経験のあるエンジニアでも、初日から持っている能力を全て発揮できる人材は稀です。

業務に慣れるまでは、自社の社員からメンターをアサインし、開発環境などについての教育を行う必要があるでしょう。

人によっても差がありますが、特に問題が無ければ、早い段階で今までの経験を活かして活躍してくれるでしょう。

契約期間の制限がある

2015年の労働者派遣法改正によって、派遣期間に3年の期限が設けられました。

いわゆる「3年ルール」です。

このため、派遣エンジニアは同じ派遣先で3年を超えて就業することはできません。

ただし、例外的に「無期雇用派遣」として就業している場合は、このルールが適用されません。

派遣先と派遣社員、派遣元の希望が一致すれば、有効な選択肢でしょう。

契約内容の範囲を超えて業務を依頼できない

派遣エンジニアを採用する際は、派遣先と派遣会社の間で労働者派遣契約書が取り交わされます。

その中には業務内容の項目があり、ここに記載された内容以外の業務を派遣エンジニアに依頼することはできません。

たとえば、英語が堪能な派遣エンジニアがいたとします。

この派遣エンジニアの労働者派遣契約書の業務内容に「システム開発」と記されていた場合、派遣先は翻訳の業務を依頼することはできません。

エンジニア派遣会社を利用する際の注意点

個人情報の取り扱いには注意する

派遣会社が、派遣先に通知すべき派遣エンジニアの情報は次のとおりです。

・派遣労働者の氏名
・性別(45 歳以上、18 歳未満は年齢情報も)
・健康保険・厚生年金保険・雇用保険の被保険者資格取得届の提出の有無

上記にある情報以外は、派遣エンジニア本人の同意なしに提供することはできません。

よくあるケースとして、派遣先が派遣エンジニアの経歴を知りたい場合があります。

しかし、派遣先が派遣元や派遣エンジニアに対して履歴書の提出を求めることは、労働者派遣法によって禁止されています。

開発実績・スキル・資格など、個人が特定できないかたちで記載されたスキルシートを、派遣会社から提示してもらうケースが多いです。

また、派遣エンジニアを利用している会社が、休日や緊急用の連絡先として、派遣労働者の携帯番号を求めたい場合もあるかもしれません。

しかし、派遣先が指揮命令権を持っているからといって、個人情報を手に入れられるわけではないため、こちらも違法です。

引き抜きをしてしまうとペナルティのリスクがある

優秀な派遣エンジニアがいれば、派遣としてではなく、自社の正社員として働いてほしいと思うことがあるでしょう。

派遣エンジニアを、自社の社員として直接雇用すること自体は違法ではありません。

契約期間満了後に派遣エンジニアを直接雇用する場合は、問題ありません。

ただし、契約期間中に直接雇用に切り替えた場合は、派遣会社に対して違約金(紹介手数料)を支払わなければならない可能性があります。

トラブルにならないためにも、契約期間満了後に三者(派遣先、派遣会社、派遣エンジニア)の合意をもって直接雇用へと切り替えを検討しましょう。

長期的な視点での人材確保はできない

派遣エンジニアは、慢性的な人材不足への対応としては不向きです。

短期間ごとに人材が入れ替わるのは、教育コストを考えると効率が悪いです。

また、どれだけ将来有望な人材でも、幹部候補として考えることはできません。

自社の社員ではなく、かつ短期間の雇用では、会社の方針や企業理念まで伝えることは難しいでしょう。

慢性的な人手不足の解消や、会社の将来を担ってもらいたい人材が必要な場合は、正社員を採用する方向で考えた方がいいでしょう。

フリーランスエンジニアと直接契約できるi-common tech

ここまで、派遣エンジニアについて説明してきましたが、今、新しい働き方としてフリーランスに注目が集まっています。

フリーランスエンジニアの場合は、派遣エンジニアと異なり、企業とエンジニアが業務委託契約を結びます。

エンジニア確保の方法として、派遣エンジニアだけでなく、フリーランスエンジニアも有効な手段の一つです。

i-common techは、企業とフリーランスのエンジニアをつなげる専門のエージェントです。

当サービスは、エンジニア活用に関する企業のさまざま悩みを解決します。

優秀なエンジニアが多数登録

i-common techは、人材サービスを提供しているパーソルキャリアが運営するフリーランスエンジニア紹介サービスです。

大規模プロジェクトのプロジェクトマネージャー経験者や機械学習エンジニアなど、必要なスキル・経験を積んだエンジニアが、常時2,000名を超えて登録しています。

職種(エンジニア、コンサルタント、デザイナーなど)×開発言語(Java、Python、Rubyなど)で企業に合った人材を提案できます。

もちろん、スポットでの契約も可能です。

手続きはi-common techがフォロー

業務委託契約に至るまでのエンジニアとの各種手続きは、専門の知識を持ったi-common techの担当エージェントがフォローします。

条件面などエンジニアと直接交渉も可能ですが、i-common techも契約中のサポートには携わります。

困ったことがあれば、気軽に担当エージェントに相談可能です。

エンジニアの稼働スケジュールや契約更新などについてi-common techとの交渉もできます。

完全成功報酬型

i-common techは、完全成功報酬型のサービスです。

フリーランスエンジニアの紹介だけであれば無料で利用できます。

i-common techは利用料は1名の契約締結につき、(月額報酬×契約期間)の30%が利用料金となります。(手数料発生期間1年間)

まとめ

派遣エンジニアの種類やメリット・デメリット、派遣エンジニアを利用する際の注意点まで説明してきました。

また、フリーランスエンジニア専門エージェントのi-common techについても紹介しました。

エンジニア不足の現在、優秀なエンジニアの採用は難しい傾向にあります。

採用計画どおりに進めばいいですが、必ずしもそうとは限りません。

急な増員や、スポットでの対応が必要になる場合もあります。

そのようなとき、派遣エンジニアやフリーランスエンジニアは有効な改善策になりえます。

それぞれの特徴を把握してうまく活用しましょう。

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