コラム

社内開発の進め方は?メリットやデメリットなどまとめて解説!

2021年03月23日
業界事情、トレンド

大規模なシステムの開発やWeb、スマートフォンアプリを開発する際、やり方としては大きく2つあります。

1つが「外注」で、もう1つが「社内開発」です。

「社内開発をしている企業」というと、組織の力が強く社内エンジニアのレベルも高いイメージを持たれやすいため、社内開発を進めたいと考える企業の方も多いかと思います。

今回は、こうした社内開発について、外注との違いや社内開発のメリット、デメリット、社内開発に必要な人材を迎える方法に関して解説します。

社内開発とは?

社内開発とは、構築したいシステムや開発したいWebアプリ、スマートフォンアプリなどの製品を自社のリソースを使って開発することです。

製品の企画や設計、そして実際のコーディングまで全て社内で完了させます。

自社で開発した製品がヒットすれば、全て自社の成果になります。

しかし、自社のリソースのみで開発を行わなければならないため、アウトプットのクオリティが自社エンジニアに依存してしまうという問題もあります。

自社のエンジニアの持っているスキルが特定のプログラミング言語に限られている場合、それ以外の言語を使用した開発が難しい、といった具合です。

外注との違い

外注と社内開発の違いは、「開発を社内で実施するか、開発を外部の協力企業に依頼するか」という点です。

納期やどのようなシステム、もしくはアプリを開発したいかの要件を定め、外部の会社に開発を依頼するのが外注です。

専門的な会社に開発を依頼できるため、社内の人的リソースを割かずに開発することができます。

一方で、該当の開発に関わる関係者が増えるため、コミュニケーションが取りづらくなるという事象が起きる可能性もあり、また一定の要件と納期の元で開発を依頼することから、大幅な方針の変更などがスピーディーに行いづらい場合もあるというデメリットがあります。

このため、「できるだけ社内のリソースを使いたくない」「社内のエンジニアでスキルを賄うことが難しい」という場合には、外注を選ぶのがおすすめですが、それ以外の場合には、基本的に社内開発の方がスムーズに進むことが多いです。

また「社内のエンジニアでスキルを賄うことが難しい」という課題がある場合でも、外注を選ばず、必要なスキルを持ったフリーランスのエンジニアと契約することで解決する方法もあります。

社内開発のメリット・デメリット

社内開発の具体的なメリット、デメリットは以下の通りです。

メリット

社員の細かな意見交換が可能

開発に携わるのが自社の社員であることから、連絡等も取りやすく細かい意見交換をしながら開発を進めることが可能です。

外注の場合には、外部会社とミーティングをセットして意見交換を進めなければならないため、どうしてもスピード感が落ちてしまう場合が多いです。

外部会社は様々な企業からの案件を受託しているため、スケジュール調整に難航するケースもあるかもしれません。

スケジュールに余裕が生まれる

上記のメリットに紐付きますが、社員の細かな意見交換が可能であることから、スピード感を持って開発を進めやすく、スケジュールに余裕が生まれやすいのも社内開発のメリットの一つです。

社員に達成感があり、満足度が高まる

社内開発の場合、全ての工程を自社の社員で行うことになるため、プロダクトが完成されたタイミング、またはそれがローンチされてヒットを生んだ場合、達成感を感じられ満足度が非常に高まるでしょう。

外注の場合は、開発に直接携わる社員の数が減ってしまうため、達成感が生まれにくくなります。

このため、社内開発は組織の一体感を高める効果もあると言えるでしょう。

社員のスキルアップが期待できる

社内開発では、開発に行き詰まった際も、社内で相談しながら解決していかなければなりません。

このため、開発に関わる社員のスキルアップが期待できます。

プログラミングのスキルはもちろん、プロダクトマネジメント力の向上も期待できます。

社員の人間関係が深まる

社内開発をすることで、社内でコミュニケーションをとる機会が増加します。

時には行き詰まり、険悪なムードになりながらもプロダクトのリリースまで漕ぎつけた場合、社員の絆が深くなることも見込まれるでしょう。

デメリット

次に、社内開発のデメリットを紹介します。

失敗したときのリスクが大きい

失敗したときのリスクが大きくなることは、社内開発の大きなデメリットです。

社内開発は、資金だけでなく、社内の人的リソースを大幅に投入しなければなりません。

このため、完成したプロダクトが全く売れない場合や社内開発自体が途中で頓挫した場合には、資金・人的リソースの両方が水の泡になってしまいます。

また、社内全体に失敗モードが広がり、社内の士気が下がるリスクもあります。

同じ技術の開発が多くなる

社内開発をする場合、アウトプットの質を高めるために他の技術を用いた方が良い場合でも、リスク回避のために自社の中で成功しやすい技術が優先的に使われることがあります。

このため、革新的なプロダクトが生まれにくくなってしまうデメリットがあります。

また、同じような技術で開発を進めるため、エンジニアのスキルアップにも繋がりにくいです。

マンネリズムに陥りやすい

既にある技術で開発をされやすくなることに加え、自社開発の場合「明確な納期」が守られにくいため、マンネリズムに陥りやすいです。

ダラダラと開発を続けることになり、社員の士気が低下しやすくなるリスクがあります。

社内開発するために社員が求められること

社内開発するために社員に求められるもの

社内開発を成功するためには、以下のようなスキルを持っている社員が必要です。

こうした社員がいない場合には、研修制度などを設けて社員のスキルアップを行うことや、外部から優秀なフリーランスのエンジニアを呼んでプロジェクトを指揮してもらう必要があるでしょう。

高いIT技術

社内開発を成功させるためには、エンジニア社員の高いIT技術が必須です。

アウトプットの質を最大限高めるために必要な技術を社内で保有しているエンジニアがいない場合、どうしても次善の策で妥協してしまいやすいからです。

こうした少しの妥協が積み重なっていくと、よいシステム・プロダクトは生まれにくくなってしまいます。

このため、社内開発をするのであれば、どのような事態にも対応できる高いスキルレベルの社員が複数人いる必要があります。

社会のニーズを把握する力

自社で使うシステムの開発であればともかく、製品として売り出す予定のシステムやアプリを開発する場合、社会のニーズを把握する力は必須です。

こうしたスキルがないと、自己満足なシステムやアプリが生まれてしまいます。

特に、一つの会社に勤める社員は、価値観が似通ってしまう傾向にあるため、社内で盛り上がった企画内容であっても、社会のニーズとかけ離れてしまっている可能性があります。

このため、社内に閉じた価値観や知見ではなく、幅広い知見を持っている人材が必要です。

プロジェクトマネジメント力

社内開発で重要になる能力の1つに、プロジェクトマネジメント力が挙げられます。

いくら優秀なエンジニアが揃っていても、エンジニアをまとめてプロジェクトを前に進めていくスキルのある人材がいなければ、開発を前に進めていくことは難しいです。

このため、プロジェクトマネジメント力の高い人材は社内開発において必須です。

社内開発に必要な人材を迎える方法

社内開発に必要な人材を集める方法は、大きく分けて2つあります。

社員としての採用」と「フリーランスの活用」です。

どちらもメリットとデメリットがありますが、特に短期的に社内開発の精度をあげたい場合には、フリーランスの活用をオススメします。

社員としての採用

社員として人材を採用する場合のメリットは、社内の技術力が強化されることです。

一方で、社員を採用するには時間がかかり、かつ優秀な社員を正社員として迎え入れる場合には、その技術力に見合った報酬を用意するなど、費用がかかる場合も多いです。

このため、短期的に社内開発力を上げたい場合には、工数対効果などが見合わないケースが多いです。

フリーランスの活用

短期的に社内開発力を上げたい場合には、フリーランスを活用することをオススメします。

フリーランスであれば、プロジェクトに必要な期間だけ、必要なスキルを持った人材と契約することができます。

例えば「優秀な社内エンジニアが多く、スキルは申し分ないが、若手が多く大規模プロジェクトを率いた経験のある人材がいない」というベンチャー企業の場合、大企業で10年以上経験を積んだプロジェクトマネジメント経験の経験豊富なフリーランスエンジニアと契約する、といった具合です。

こうした経験豊富なエンジニアは、社員として採用するのはハードルがあったとしても、フリーランスであれば必要な時期だけの契約ができるので人員を集めやすいです。

2,000人以上(2021年4月時点)のフリーランスエンジニアが在籍する「i-common tech」では、企業の課題に合わせたフリーランスエンジニアと契約を結ぶことが可能です。

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