コラム

社内SEのメリット・デメリット、育成する場合やその効率化を解説

2021年01月26日
エンジニア採用

自社でエンジニアを抱えたいという企業が増えていますが、社内SEの採用経験がない企業や採用したばかりの企業にとって、育成も大きな課題です。

本記事では、社内SEのメリット・デメリットや、自社で育成する場合の考え方や効率化の方法について紹介します。

社内SEを育成採用するメリット

社内でエンジニアが必要な場合、自社で雇用する、SES(エンジニア派遣サービス)の利用やフリーランスの活用などさまざまな方法があります。

その中でも、自社でエンジニアを採用する場合の主なメリットを2点紹介します。

社内内部体制の強化

社内SEは社内システムの改善やシステムの導入、システムの運用・保守などを行います。

企業の業務や組織をよく知る人物を置くことにより、現場のニーズを拾いやすくなり、社内のシステムに関する内部体制の強化が進むでしょう。

また、変化の激しいITに関する情報を常に取り入れるアンテナとしての役割も期待されます。

現在はさまざまな法改正により、業務の効率化だけでなく法令遵守も求められるため、システム面でコンプライアンスの推進を支援できる社内SEの役割は重要です。

特にテレワーク化が広がる中、職場内における目視での管理が難しくなっているため、システムによる従業員管理や事業活動のチェックが強く求められています。

自社好みのSEに育てることができる

社内SEを自社で採用する大きなメリットとして、自社の理念や組織風土に合ったエンジニアを育てられます。

自社の理念や経営目標にコミットし、その実現のために技術を振るうことができるエンジニアは、企業にとって頼れる戦力となるでしょう。

また、組織の必要性に応じてエンジニアのキャリアプランを自由に検討できるのも長所です。

将来的に情報システム部門を拡大していく計画であれば、幹部職候補として経験を積ませる、或いは、キャリアアップを支援することもできます。

また、専門分野をもった技術者として育てたい場合は、資格取得の支援や外部研修への参加を促すなどの方法でも育成可能です。

社内SEを育成採用するデメリット

社内SEは企業の成長に大きく貢献してくれると思いますが、一方でデメリットもあります。

デメリットについても理解しましょう。

育成コスト・時間がかかる

社内SEの育成において非常に問題になるのが、コストや時間がかかることです。

社内SEは幅広い種類の知識や経験が必要になる職種で、未経験者を育ててすぐに成果を期待することが難しい面があります。

未経験の場合は仕事を完全に任せるには時間がかかりますし、企業経営の大きな課題に対し、有意義な提案ができるようになるには数年以上かかる可能性もあります。

その間、さまざまな業務を割り当て、必要な研修などを受けてもらい、資格取得や学習のための支援をしていく必要があります。

大手のIT企業では、優秀なエンジニアを育てるために、中長期的な観点で育成を行っていますが、中小企業や非ITの企業では即戦力を求めることが多く、育成の時間やコストは採用における大きな課題となっています。

良い人材かどうかを見極めにくい

社内にエンジニアやIT分野に詳しい人事担当者がいない場合は特に、業務に求められるスキルレベルや応募者のスキルの見極めが難しいという問題があります。

良い人材の見極めができないことは、採用コストの増大や採用後のミスマッチ、定着率の低下などを引き起こしてしまうことに繋がります。

また社内SEには、知識・技術力だけでなく、コミュニケーション能力や提案力、企業経営に対する理解なども求める必要があります。

一般的な書類選考や面接だけではこれらの能力の把握は難しいため、採用方法や評価基準をよく考えることが大切です。

育成をすることが難しい職種

社内SEは育成をすることが難しい職種です。

社内の従業員として、将来的に管理職・幹部として育成する場合もありますし、同時にエンジニアとしての育成も求められます。

この両面における成長をサポートすることが難しいと感じている非IT企業も多いようです。

また、エンジニアの育成においては、さまざまな案件の経験が必要ですが、社内SEは企業内で働くため、仕事の種類やその影響範囲が限られて広く経験を積むことが難しくなります。

多くの経験や技術を活かせる仕事を求めて退職する人も少なくありません。

IT業界では人材が流動的に動くため、せっかく育てたエンジニアが退職してしまうケースもあります。

社内SE メリット・デメリット

社内SEの育成を前提とした採用の注意点

社内SEの育成を前提に採用する場合、どのような点に注意する必要があるでしょうか。

育成を前提とした採用における注意点を解説します。

短期的な収益化は難しい

基本的に、社内SEは直接的に売上に貢献する職種ではありません。

社内におけるシステムの開発や運用などを通し、企業のさまざまな部署の働きをサポートする職種です。

社内SEが全社的な利益に直接貢献できるのは、システムの入れ替えや業務効率化などに伴う「コストダウン」に関連したものが大半でしょう。

コストダウン案件は、規模や影響が大きくなければ成果も小さく、経験の浅い社内SEに大きな案件が任されることは少ないため、社内SE個人に成果を期待するのは難しくなります。

そのため、社内SEの費用対効果を考える際には、短期的な収益化は難しいと考えるべきです。

しかし、経験を積めば大きな仕事もできるようになりますし、企業の固定費やランニングコストを下げるような働きも期待できます。

他職種と比べて多少コストはかかっても、育てる価値は十分にあるといえるでしょう。

教育体制の整備が必要

社内SEの育成を考えた場合に、企業の一般的な職種に向けた人事制度や教育・研修であると教育体制が不十分な場合も多いです。

成果を表す明確な指標を作りにくく、また、業務の難易度を人事が把握できていないケースも見られます。

加えて、キャリアプランが不明確で、どのスキルを伸ばせばいいのか、方針が不明確なケースも多いようです。

また、社員としての教育はできても、エンジニアとしての教育ができる先輩社員がいないケースも多く見られます。

特に未経験者や初心者の場合、先輩エンジニアがいなければ、手探り状態になってしまい、業界知識やエンジニアとしての考え方や細かなノウハウなどが身につきにくくなるでしょう。

その他、技術書の購入や外部セミナー・研修の参加費の拠出、IT機器のテストや選定のための予算を確保しておくことも大切です。

社内SEを育成・スキルアップさせる方法

社内SEの育成やスキルアップのために、企業は何ができるでしょうか。

一般的に行われているのは次のような方法です。

資格手当てを出す

IT業界では現場経験が大切ではありますが、学習を通して体系的に知識を学ぶこともできるため、バランスよく知識や技術を伸ばす上で資格取得は欠かせないでしょう。

資格を取得することは、人材市場における価値を高めることにもつながるため、エンジニアたちも積極的に取り組んでくれます。

資格手当てや受験補助などの制度は、社内SEが業務外に自ら勉強する風土を作るために有効です。

外部の研修を活用する

IT系の企業や専門学校などが提供している研修に参加するのも効果的な方法です。

最新の技術や製品・サービスに触れることができますし、研修を通してエンジニアとしての意識も高まります。

座学だけでなく、実際に手を動かして作業を行うハンズオン形式の研修であれば、技術の成長にも効果的です。

また、研修でさまざまな実例を学ぶことで、IT製品やサービスの自社活用について考える機会にもなるでしょう。

費用はかかりますが、知識や技術だけでなく、多くのことを学ぶ機会になります。

外部のエンジニアを自社チームに入れて刺激を与える

業務上、エンジニアの人員が不足しているときは、SESやフリーランスなど外部のエンジニアを自社に入れるのも教育に効果があります。

特に、経験や技術のあるエンジニア人材の参加は刺激になり、技術における情報交換が進むため、おすすめです。

フリーランスを活用するのも良い?

企業で社内SEを育成するのは長い目で見ればメリットが大きいですが、短期ではどうしても業務上の不安やコストが目につきます。

そのため、フリーランスのエンジニアを活用するのもひとつの方法です。

フリーランスエンジニアを活用するメリット

フリーランスエンジニアは、技術や経験に優れたエンジニアが多く、即戦力としての働きを期待できるでしょう。

契約は業務請負や短期間の契約など自由に定められますし、企業にとって社会保険などのコストが発生しないのもメリットです。

また、若いエンジニアと一緒の現場で働いてもらうことにより、そのノウハウや業界知識などを伝授してもらうことができるため、社内SEにとっても良い刺激になります。

フリーランスエンジニアと契約する方法

専用の求人サイトや人材派遣会社、エージェント(人材紹介サービス)を利用するのが一般的です。

各サービスは一長一短がありますので、企業の状況や案件ニーズに合わせて複数を検討しておくとよいでしょう。

中でも、「i-common tech」はおすすめです。

常時2000人以上のエンジニアが登録しており、社内SEとして活躍できるスキルをもった人材も多く登録しています。

エンジニア採用では、スキルの見極めが難しい点が課題ですが、専門スタッフがスキルレベルの調査やマッチングを行ってくれるため、希望の人材に出会いやすいのも特徴です。

人材業界の大手であるパーソルのグループの企業が運営し、契約面もサポートしてくれますので、フリーランスの利用ノウハウのない企業でも安心して利用できるでしょう。

まとめ

自社でエンジニアを採用することにより、企業の内部体制の強化や企業の成長促進を期待できるといったメリットがあります。

一方で、育成することが難しいというデメリットもあります。

社内SEは、社内において十分な育成環境がない場合、コストに見合った貢献ができないだけでなく、労働意欲の低下や離職などのリスクも高まります。

そのため、組織として育成環境を作ることが大切です。

自社での採用や育成が難しい場合は、外部エンジニアの活用も検討しましょう。

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